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3/14 OPV2周年記念オンライントークイベント ~復興10年の足跡と、次の10年の街のビジョン~

小高パイオニアヴィレッジは2019年の3月にオープンいたしました。
皆様のおかげで、今年の3月で2周年を迎えられます。

この2周年という節目に、一般社団法人パイオニズムとソフトバンク、ヤフーの3社は、次の10年を創造する次世代リーダーの人材育成および事業創出プロジェクトとして、『Next Action→ Social Academia PROJECT(通称:NASAプロジェクト)』を小高パイオニアヴィレッジを拠点としスタートしました。
https://nasa-pj.jp/

今回のイベントでは、小高ワーカーズベース/パイオニズム代表の和田に加え、ソフトバンク・ヤフーよりゲストをお招きし、「小高パイオニアヴィレッジの2周年の振り返りと総括」と「次の10年の街づくりのビジョン」のお話をさせていただきます。

震災から10年がたち、相双地域には移住者や挑戦の地として事業を起こす人、テクノロジー産業など、新しい活動が生まれました。
「ゼロベースから新しい社会を創造するコミュニティ」がコンセプトのこの施設が起こした地域への変化を振り返るとともに、次の10年で何を目指し、どのように実現していくのか。

ぜひ、今までの南相馬や東北の復興を見てきた人、もういちど共にこれからの地域づくのビジョンを共有しませんか。
ご参加お待ちしております。

イベント詳細(無料)

  • 日時:2021年3月14日(日)14:30-15:30
  • 参加方法:ZOOM
      • 詳細につきましては後日申込みメールアドレスにご案内いたします
  • 参加費:無料
  • 定員:40名
  • お申し込み:下記フォームよりお申し込みください
      • 申込期日:2021年3月14日(日)12時迄

申込みフォーム

  • 主催:小高パイオニアヴィレッジ
  • 当日スケジュール
    • 14:30 イベント開始、イントロダクション(5分)
    • 14:35 OPV2年間の足跡を振り返る(10分)
    • 14:45 今後の展望(5分)
    • 14:50 トークセッション 「これからの10年を創る次世代育成プロジェクト”NASAプロジェクト”」(30分)
    • 15:20 質疑応答(5分)
    • 15:25 クロージング
    • 15:30 終了
        • ※スケジュールや内容は予告なく変更になる場合がございます。予めご了承ください。

「Next Action→ Social Academia Project」について

本プロジェクトは、パイオニズム、ソフトバンクおよびヤフーの3者が持つこれまでの起業・事業化のノウハウやリソース、アセットを最大限に活用し、人材育成と事業創出を目指すものです。この10年にわたり、震災や原発事故により直面することとなった課題をはじめとした幅広い事業を募集します。そして参加者同士や県内外の企業、団体、自治体との交流やコラボレーションを促し、シナジーを最大化する機会の創出も行います。
2030年までの10年間で、より多くの事業を創出することと世界に通用し活躍する多数の人材を輩出することが、本プロジェクトの目標です。

【プレスリリース】東日本大震災の復興に向けた人材育成と事業創出を目指す 「Next Action→ Social Academia Project」が始動

登壇者

森 禎行(もり さだゆき)

2011年6月ヤフー入社。Yahoo!ニュース、復興支援室、エールマーケット、災害協定の企画や営業などを担当。福島県庁や県内自治体と、商品開発やネット販売など多くの連携事業を行い、「ふくしまファン」として県のサイトに紹介される。2020年から福島県移住アドバイザー。今年は某大学で非常勤講師。

岩田  萌(いわた もえ)

岩手県盛岡市出身。現在、立教大学観光学部3年。
「act now!」というモットーのもと、台湾留学や学園祭実行委員等、自分の実現させたいことを行動に移している。高校2年時に「TOMODACHIソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」に参加し、アメリカの大学で「地域貢献」と「リーダーシップ」について学ぶ。これを契機に、現在はソフトバンク株式会社CSR本部で長期インターン生として働いている。

和田 智行(わだ ともゆき)

1977年、南相馬市小高区生まれ。2005年にITベンチャーの役員就任と同時にUターン。以降、東京の2社の経営にリモートワークで参画するライフスタイルを確立。3.11では自宅が警戒区域に指定され家族とともに避難生活を送るも、2014年に小高区にて避難区域初のコワーキングスペース事業を開始。その後、食堂や仮設スーパー、ガラスアクセサリー工房、起業家の誘致育成など、住民帰還の呼び水となる事業の創出に取り組む。

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